About Us
私たちについて

Service

私たちは豊富な経験とノウハウを武器に、
御社のプロジェクトを成功へと導きます。

エム・ティ・ストラテジー株式会社は、
現場経験豊富なITコンサルタント、プロジェクトマネージャーの知見に基づいた、
専門教育による若手IT人材の育成を通し、高品質・低価格・短期間での
プロジェクトデリバリーの実現を目指します。

Vision経営理念

継承と寄与

当社は”若い世代に対する教育”を最も重要な取り組みとして位置づけています。

具体的には、当社に在籍している大規模プロジェクトPM経験者が保有している経験やノウハウを
余すことなくコンテンツ化、ツール化することにより、
今後を担う若い世代へ確実に「継承」していくプロセスが
確立されています。

やる気と熱意に満ち溢れた若い世代が当社PMからの
「継承」を受け、
その若い世代が世の中の様々なプロジェクトの中で、その継承されたスキルを存分に発揮し、
社会貢献として「寄与」していく。

そしてそのサイクルはさらなる次世代へも
「継承」され続けていく。

これらを実現すべく、1日1日、1人1人を大切に、
日々精進して参ります。

Action Guideline行動指針

収束思考

エム・ティ・ストラテジーは”顧客自身も知らない真の価値の提供”を実現するために、
「収束思考」を取り入れ行動することを心がけており、
「収束思考」のステップとして次の3つを定義しています。

行動指針イメージ図
01共感する
相手方の様々な意見に対して否定することなく共感し、
意見の裏にある相手方の思いを探ることでさらに意見を深掘りしていく。
02現地現物確認を行う
相手方の様々な意見に対する裏付けをとるために、
自身で現地現物確認を行い、各意見に対しての優先順位付けを行う。
03集約し最適解を示す
相手方の様々な意見を優先順位に基づき集約した上で、
最適解を考え、文書化し、可及的速やかに提示する。

Message 代表メッセージ

未来のITマネジメント人材創出に向けて

代表取締役 田口 政孝

現在、システム開発におけるIT人材不足は深刻な問題となっています。
特にシステム開発プロジェクトをデザインする「ITコンサルタント人材」、プロジェクトを計画・推進する「プロジェクトマネジメント人材」の枯渇は業界に大きな影響を与えています。一方で社会においては個人情報保護法の改定によるビックデータ開示、IoT(Internet Of Things)ならびにAI(Artificial Intelligence)の躍進など、さらなるIT化が推進されており、IT人材における需要と供給のバランスが明らかに崩れてきています。経済産業省の試算によると、2030年には78.9万人のIT人材不足が懸念されています。

このような背景もあり、昨今人材派遣ビジネスが脚光を浴びていますが、プログラマーやテスターなどのプロジェクト下流局面の作業はグローバル人材活用(中国、ベトナムなど)もあり、比較的確保しやすい状況にあるものの、プロジェクトの提案・立ち上げなどで必要とされる「ITコンサルティングスキル」、プロジェクトの実行(要件定義/設計/開発/テスト)を行うための適正なプロジェクト計画策定・管理・推進のために必要とされる「プロジェクトマネジメントスキル」を保有した人材については十分に拡充されているとは言えず、人材派遣業者にリクエストしても希望の人材にはなかなか巡り会えない状況となっています。

これらの理由により、当社のITコンサルティングスキル/プロジェクトマネジメントスキルを持った人材が、今後日本を支えていく若い世代を研修や実案件を通して育成し、新たな「ITコンサルタント人材」、「プロジェクトマネジメント人材」として世の中へ供給していくビジネスモデルは、現状のIT人材不足やスキルアンマッチの課題を解決し、社会貢献につながると確信しています。

  • 1976年10月12日に秋田県仙北郡西仙北町(現大仙市)で生まれる。
  • 2002年3月に慶應義塾大学大学院理工学研究科を卒業し、2002年4月にシステムエンジニアとして日本アイ・ビー・エム株式会社に入社。金融・保険業務、報道顧客向けシステム開発案件のプロジェクトマネージャーとして数々のプロジェクトを成功に導く。
  • 2013年12月より中国・大連へ赴任し、大規模オフショアテスト組織の立ち上げに成功。
    2016年7月に帰国し、帰国後は大規模プロジェクトにおけるテスト統括責任者としての責務を果たす。
  • 2016年12月に執行役員として株式会社SHIFTに入社。エンタープライズテスティング領域における品質管理工程標準およびプロジェクトマネジメント標準の策定を行うとともに、組織目標の設定/要員育成計画の策定/評価制度の整備を行い、それに基づく組織運営、研修/OJTによる従業員スキル底上げを実施。
  • 2017年6月にエム・ティ・ストラテジー株式会社を設立。代表取締役社長に就任。